【更新日:2021年9月11日 by 森あゆみ】
「地球は青かった」
この言葉は宇宙飛行士ユーリイ・ガガーリンの言葉です。
ガガーリンの言った通り、地球の表面のほとんどは海に覆われており、その割合は約70%と言われ、これは陸地のおよそ2.4倍に及びます。
人間は大昔から海に支えられて生きてきました。
そんな海が人間の手によって汚染されている現状をみなさんは知っているでしょうか?
ビニール袋やストローなどをはじめとした「人間が海に捨てたごみ」は世界中で年間800万トン発生しているとも言われています。
今回は世界や日本の海の現状について取り上げ、SDGs目標14「海の豊かさを守ろう」について考えていきます。
見出し
SDGsとは
SDGsは“Sustainable Development Goals”の略称です。日本語では「持続可能な開発目標」と表されます。
2015年9月の国連サミットで採択されたSDGsは、2016年から2030年までの15年で達成すべき17のゴールと169のターゲットで構成されています。
SDGsでは経済や環境、社会の課題が幅広く取り上げられ、持続可能な社会を築き上げるために、国連が主導してさまざまな取り組みが広がっています。
SDGs CONNECTでは、SDGsの各目標ごとに解説記事を公開しています。
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目標14「海の豊かさを守ろう」
目標14「海の豊かさを守ろう」の内容
目標14は、「持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する」のテーマのもと、10個のターゲットから構成されています。
私たちは海の存在なしに生活を営むことはできません。例えば、地球上の酸素の3分の2は、海面に近いところに住む植物プランクトンや海藻類によって生成されてると言われています。
また、海洋資源の存在も欠かせません。魚介類だけでなく、さまざまな資源を人間は海から得て生活をしています。プラスチックごみや工業排水、油などによって海洋汚染が引き起こされることで、海の生態系に悪影響を及ぼしています。
(参考:SDGs|目標14 海の豊かさを守ろう|プラスチックの量が魚を超える? (sdgs-support.or.jp))
「海の豊かさを守ろう」のターゲットと解決方法
SDGsにおけるターゲットとは「最終的な目標」に到達するために必要となる「より具体的な達成すべき目標・成果、必要な取り組み」のことを指します。目標14「海の豊かさを守ろう」には7つのポイント(14.1-14.7)と3つ(14.a-14.c)のアプローチ方法が明示されています。
「1-1」のように数字で示されるものは、それぞれの項目の達成目標を示しています。
「1-a」のようにアルファベットで示されるものは、実現のための方法を示しています。
14.1 | 2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。 |
14.2 | 2020年までに、海洋及び沿岸の生態系に関する重大な悪影響を回避するため、強靱性(レジリエンス)の強化などによる持続的な管理と保護を行い、健全で生産的な海洋を実現するため、海洋及び沿岸の生態系の回復のための取組を行う。 |
14.3 | あらゆるレベルでの科学的協力の促進などを通じて、海洋酸性化の影響を最小限化し対処する。 |
14.4 | 水産資源を、実現可能な最短期間で少なくとも各資源の生物学的特性によって定められる最大持続生産量のレベルまで回復させるため、2020年までに、漁獲を効果的に規制し、過剰漁業や違法・無報告・無規制(IUU)漁業及び破壊的な漁業慣行を終了し、科学的な管理計画を実施する。 |
14.5 | 2020年までに、国内法及び国際法に則り、最大限入手可能な科学情報に基づいて、少なくとも沿岸域及び海域の10パーセントを保全する。 |
14.6 | 開発途上国及び後発開発途上国に対する適切かつ効果的な、特別かつ異なる待遇が、世界貿易機関(WTO)漁業補助金交渉の不可分の要素であるべきことを認識した上で、2020年までに、過剰漁獲能力や過剰漁獲につながる漁業補助金を禁止し、違法・無報告・無規制(IUU)漁業につながる補助金を撤廃し、同様の新たな補助金の導入を抑制する**。
**現在進行中の世界貿易機関(WTO)交渉およびWTOドーハ開発アジェンダ、ならびに香港閣僚宣言のマンデートを考慮。 |
14.7 | 2030年までに、漁業、水産養殖及び観光の持続可能な管理などを通じ、小島嶼開発途上国及び後発開発途上国の海洋資源の持続的な利用による経済的便益を増大させる。 |
14.a | 海洋の健全性の改善と、開発途上国、特に小島嶼開発途上国および後発開発途上国の開発における海洋生物多様性の寄与向上のために、海洋技術の移転に関するユネスコ政府間海洋学委員会の基準・ガイドラインを勘案しつつ、科学的知識の増進、研究能力の向上、及び海洋技術の移転を行う。 |
14.b | 小規模・沿岸零細漁業者に対し、海洋資源及び市場へのアクセスを提供する。 |
14.c | 「我々の求める未来」のパラ158において想起されるとおり、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用のための法的枠組みを規定する海洋法に関する国際連合条約(UNCLOS)に反映されている国際法を実施することにより、海洋及び海洋資源の保全及び持続可能な利用を強化する。 |
海の現状
現在、世界では海洋汚染が深刻な問題となっています。このまま何の対策も行わなければ2050年には海洋に住む魚などの生物よりもごみの方が多くなるとも言われています。
海洋ごみの中でも特に深刻なのは海洋プラスチックごみですが、様々な理由から海洋汚染が進んでいます。
海洋汚染
この写真が何だか分かりますか?
これはイギリスの公共放送BBCの科学番組「パーフェクト・プラネット」 のエピソードの1つ「オーシャンズ」で収録されているもので、同番組の撮影監督であるバーティ・グレゴリー氏が1月中旬、自身のInstagramに投稿した「クジラの食事のシーン」です。
「クジラが立ち泳ぎをするという異常な行動は、海洋汚染が関係しています。
このクジラが生息するタイランド湾で海洋汚染が進み、低酸素な環境が引き起こされています。低酸素な状態では、魚たちは水の表面近くでしか息ができず、本来の水中を泳ぎ回るのではなく、表面に生息せざるを得なくなりました。その結果、魚たちを食べる鯨は泳ぎながら魚を食べることができず、立ち泳ぎをして魚を捕食していたのです。
海洋汚染は不法投棄などの海洋ごみの出現や船舶事故・生活排水による汚染から起こります。
【①海洋ごみ】
海洋ごみの7〜8割は街から発生しており、雨が降った際などに路上のごみが川や水路に流出し、海へ至ります。
海洋ごみの半分以上を占めるプラスチックごみは、その素材の性質上滞留期間が長く、中には400年以上海の中を漂うものもあります。このプラスチックごみだけをとっても、世界に合計1億5,000万トン以上の量が存在しているといわれ、毎年約800万トン(ジャンボジェット機にして5万機相当)に及ぶ量が新たに流れ出ていると推定されています。
環境庁によると毎年海に流出するプラスチックごみのうち2〜6万トンが日本から発生したもので、ごみを集積している地点からの漏洩や、災害時の応急処置で使用され経年劣化した製品や農業資材の流出しているとされています。
また海は陸に比べて物を捨てても見つかりにくく、毎年不法投棄する人が増えているのも海洋ごみが発生する原因の一つになっています。
【②船舶事故】
技術が発展した2000年代に入ってからも何度も船舶事故は起こっています。この船舶事故を原因として船の廃材がごみになったり、石油が流出して汚染が起こったりするケースもあります。
近年で大きな船舶事故による汚染が起こったのは「わかしお座礁石油流出事故」です。これは、2020年にばら積み貨物船わかしお(WAKASHIO)がモーリシャス沖で座礁した事故で、石油流出が大きな問題になりました。もちろん海に石油が流れることは大きな問題なのですが特にこの事故は環境保護の対象となっている2つの海洋生態系と、国際的に貴重な湿地帯である自然保護区ブルー・ベイ・マリーン・パークの近くで起きたということもあり、生態系への心配からより多くの波紋を呼びました。
【③生活排水】
世界の生活排水の90%は未処理のまま放流されていると言われています。
特にアジアやアフリカなどの途上国では排水処理率が低く、し尿・排水管理はほぼ手付かずの状態で垂れ流されています。
日本でも、水質汚濁防止法などの各種規制が敷かれてからは産業排水が原因の汚染は減少しましたが、生活排水による汚染は未だに解決されていません。生活排水による汚染が進む原因には、都市部への人口集中など、人々のライフスタイルやまちづくりと深く関係しています。そのため、行政からの規制だけで生活排水の問題を解決するのは難しく、一人ひとりのライフスタイルと価値観の変容が必要不可欠です。
(参考:立ち泳ぎするクジラの映像がSNSで拡散 ⇒ 海洋汚染の結果だった(ハフポスト日本版) – Yahoo!ニュース)
(参考:水質汚染最大の原因は生活排水?現状や理由を紹介|アピステコラム|冷却・防塵・放熱など熱対策ならアピステ (apiste.co.jp))
(参考:モーリシャス沖の貨物船の重油流出、なぜ深刻なのか – BBCニュース)
(参考:【増え続ける海洋ごみ】今さら聞けない海洋ごみ問題。私たちに何ができる?(特集第1回) | 日本財団 (nippon-foundation.or.jp))
(参考:海中の不法投棄が深刻!意外と知らない海のゴミ事情 | 不用品回収情報センター (dad-ic.com))
(参考:海洋汚染とは?原因や環境への影響、現状について解説! (gooddo.jp))
海洋温暖化
地球温暖化の問題に伴い、海の温度も上がってきています。
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)によると、陸域と海上を合わせた世界平均地上気温は、1880年から2012年までの132年間で0.85℃上昇していると言われています。海洋は地球温暖化の進行をやわらげるという役割を担っているもの、その分海洋は熱を吸収することで、海自体も温暖化してしまっています。1971年から2010年までの40年間に蓄積された熱エネルギーの9割以上は、海洋に吸収されているとも考えられています。
海洋は大気に比べて変化しにくいものの、いったん変化してしまうとその状態が長く続きます。そのため、地球温暖化の影響を抑えても、2050年までにサンゴの90%が傷み、適切に管理されたサンゴ礁も年1~2%ずつ失われると予測されています。
(参考:気象庁 Japan Meteorological Agency (jma.go.jp))
海洋資源の減少(魚の乱獲)
日本では魚は寿司や焼き魚などさまざまな食べ方で、昔から愛されてきました。しかし、近年魚の漁に関しても問題があることが分かってきました。
それが魚の乱獲問題です。
アジア・太平洋地域では、世界の養殖の9割が集中し、東南アジアでは2000年以降、漁獲量が大幅に減っています。環境負荷の高い養殖や乱獲、収奪的な漁業が、沿岸や海洋の生態系の脅威になっており、乱獲などが続けば、今世紀半ばにアジア・太平洋地域の沿岸や海で漁獲可能な魚がいなくなるという報告書を、国連の科学者組織「生物多様性および生態系サービスに関する政府間科学政策プラットホーム」(IPBES)が公表しています。
現状のような水産業のあり方では、2048年までに漁獲可能な魚はいなくなるという報告もあり一刻も早い問題解決が必要です。
(参考:乱獲続けば…海の幸「今世紀半ばにゼロ」 国連が報告書:朝日新聞デジタル (asahi.com))
世界の取り組み
NPO法人の取り組み「The Ocean Cleanup」
The Ocean Cleanupは、海を漂う大量のごみを何とかしたいと動き出した青年ボイヤン・スラットによって2013年にオランダで設立されました。
プロジェクト内容は、海洋のなかに大きなスクリーンをU字型に張り、その内側で海洋を浮遊するプラスチックの回収・除去を行っています。
実用化の第一弾として、2016年夏以降に日本の対馬沖にゴミ回収システムを導入すると発表し、2018年には太平洋、その後は世界各地で行われています。
これまでは主に海洋プラスチックごみの回収を目指してきていましたが、この目標を補完するべく、今度は河川のごみ除去へと動き出しています。
活動資金をクラウドファンディングで集めたことも話題を呼んでおり、多くの賛同者がいたことから世界中での海洋問題に対する注目度の高さが窺えます。
企業の取り組み スターバックスコーヒー
2018年7月、スターバックスはプラスチック製ストローの使用について、2020年までに世界中の店舗で廃止することを発表しました。
スターバックスのグローバル社会貢献部門を担当するコリーン・チャップマン氏は発表文で、事業パートナーや顧客からの要請が今回の決定を促したと明らかにしています。この発表には、海洋保護団体オーシャン・コンサーバンシーの「ごみのない海計画」や世界自然保護基金(WWF)など多くのの賛同が添えられています。
また日本のスターバックス独自としても要望に応じて店内で飲食をする顧客に対しては使い捨てでないコップなどを提供するなど廃棄物の排出を抑える3R(リデュース・リユース・リサイクル)に取り組み、環境負荷の低減を進めています。
(参考:スタバ、プラスチック製ストローを廃止 2020年までに – BBCニュース)
(参考:店舗での取り組み|スターバックス コーヒー ジャパン (starbucks.co.jp))
企業の取り組み「4Ocean」
この取り組みは、ブレスレットを1個20ドルで販売し、1個売れるごとに海と海岸から1ポンド(453g)分のゴミを除去するというものです。これはアレックス・シュルツとアンドリュー・クーパーという2人のサーファーが立ち上げたものです。
始まりは、地元の漁師に魚ではなく海のゴミを大量に取って来てもらいそれに対してお金を払おうと思いついたことで、その旨を実際に漁師たちに提案し雇うようになりました。
活動を開始した最初の年には1年でなんと113トンものゴミを集める事に成功しており、現在では7人の漁師がフルタイムで海に浮いているゴミの収集にまわっています。
(参考:Our Story – 4ocean)
(参考:海を守る活動をしている団体「4OCEAN」からリリースされている100%リサイクルのブレスレット。 (surfsupmagazine.com))
日本の取り組み
NGO/政府機関の取り組み 気象庁「海洋バックグランド汚染観測」
気象庁は1972年、「海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律(海洋汚染防止法;1971年施行)」に基づき、海洋汚染の防止および海洋環境の保全に資するため、日本近海および北西太平洋の海洋バックグランド汚染観測を開始しました。
観測項目は、「海水中の重金属(水銀,カドミウム)・油分・海面に浮遊しているタールボールの採集・海面の浮遊汚染物質(発泡スチロールなどのプラスチック類)および油膜の目視観測」とされており、日々観測が行われています。
また気象庁だけでなく海上保安庁も1972年に日本近海、主要湾などを対象とする海洋汚染調査を開始しており、国を挙げて海洋ごみの問題に取り組んでいます。
(参考:気象庁|海洋汚染の知識 海洋汚染に関する取り組み (jma.go.jp))
企業の取り組み① 商船三井
商船三井では、安全運航の徹底により海難事故による海洋汚染防止を掲げています。事業活動の場であり世界万人の共有財産である海洋の環境保全への取り組みを積極的に推進するとしており、「自動車船内固縛用ラッシングベルトのリサイクル」「海洋環境保全への取り組み」「シップリサイクル問題」「海洋プラスチック汚染への取り組み」という大きな4つの柱を軸に活動しています。
特に船舶事故を未然に防ぐため衝突安全性に優れた「NSafe®-HULL」を世界初採用したことは大きな反響を呼びました。
「NSafe®-Hull」は、高い延び性を有し、船舶の側面からの衝撃に対して衝撃吸収エネルギーが約3倍になることから、従来の鋼材に比べて船体に亀裂が生じにくく、船舶の安全性を高めると言われています。これにより座礁しても大破しにくくなっています。
また国立研究開発法人海洋研究開発機構(JAMSTEC)が行う海洋プラスチック汚染に関わる科学的調査にも協力しており、企業を挙げて様々な海洋問題の解決に尽力しています。
(参考:海洋環境保全 | 商船三井 (mol.co.jp))
企業の取り組み② すかいらーくグループ
すかいらーくグループは2018年12月より順次ドリンクバーに常備しているプラスチック製ストローを廃止し、2019年7月末にグループ全店で廃止を完了しました。
顧客からストローが欲しいという要望があった際には、トウモロコシ原料の生分解性のバイオマスストローを提供しています。
この取り組みは外務省の「海洋プラスチックごみ対策- 日本企業の先進的な取組例 -」にも掲載されており、日本の大手外食チェーンとしては最も迅速な対応を取った企業の1つです。
(参考:181217_plahaishiMFAJ.pdf (skylark.co.jp))
(参考:プラスチック製ストローの廃止 | 社会問題への取り組み | すかいらーくグループ (skylark.co.jp))
私たちにできること
今まで様々な海洋問題を取り上げてきましたが、これらを解決するには私たちの日々の小さな努力が大切です。
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このような日常のほんの少しを改善するだけでも変えられることはたくさんあります。今回は⑥河川敷や海岸の清掃活動に参加する、について紹介します。
ビーチクリーンボランティア
今回は「かながわ海岸美化財団」がが主催するビーチのごみ拾いのボランティアを紹介します。「かながわ海岸美化財団」は日本で唯一の海岸美化専門の団体です。
神奈川県を中心に活動しており、ボランティアに参加する海岸は、横須賀市走水海岸~湯河原町吉浜の間の自然海岸であればどこでもOKです。
ごみ袋の提供とごみの回収は無償で行っており、財団から送られてきたごみ袋を使ってビーチクリーンをし、指定の場所にごみを集積しておくだけで後日、財団が回収してくれるシステムを導入しています。そのため家族や友人、1人でも参加できます。
初めての人など、どのように行えばよいか分からない場合は場所の相談などに乗ってくれるサービスもあり、始めてボランティアに参加しやすい環境が整っています。
(参考:日本で唯一のビーチクリーン・海ごみ問題の専門団体 – 日本で唯一のビーチクリーン・海のごみ問題の専門集団です。 (bikazaidan.or.jp))
まとめ
地球は誕生からずっと海に守られて成長してきました。
生物の進化、都市の発展に「海」という存在は欠かせないものだったのです。
そして成長し発展した私たち人類が現在、海に危機をもたらしているのです。
海の汚染は私たち個人の取り組みで食い止めることができます。
ゴミ箱が見つからない時に誰も見ていないだろうとポイ捨てしていませんか?飲みきれないのにペットボトルの飲み物を買っていませんか?
少しの行動で守れる命と環境があります。
今回の記事を読んで少しでも海洋問題に興味を持っていただけたら幸いです。
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